民泊併用の別荘や税金対策をお考えであれば、 まずはお客さまの希望される別荘の地域やライフスタイル、 ご予算などをメールまたはお電話にてお聞かせください。

一般的に建物の減価償却が大きい別荘は税金対策にも向いています。

私たちには、 地元に精通した不動産会社・税理士とのネットワークがございます。 地元不動産会社を通じてご要望に合った物件をきめ細かくご紹介することが出来ます。

私たちが、 お客さまのご希望される物件に合った民泊計画を合わせてご提案致 します。 民泊計画には、 必要な消防設備、 民泊サイトヘの登録戦略、 管理代行手数料などを含みます。

資産管理会社の設立や決算などもワンストップでご案内いたします。

物件と計画にお客様がご納得された後に物件売買と計画実行に進んでまいります。